ゲーム副業を会社にバレかけた話｜住民税・SNS・やらかした4つのミスと全対策
ゲーム副業を会社にバレかけた実体験。住民税の普通徴収・SNS情報漏洩・副業禁止規定の落とし穴を具体的に解説。会社員ゲーマーが副業収入233万円を守るためにやったこと全公開。
※当サイトはアフィリエイトプログラムに参加しています。記事内のリンクから商品を購入すると、当サイトに報酬が支払われることがあります。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。
ゲーム副業を会社にバレかけた話｜住民税・SNS・やらかした4つのミスと全対策
去年の3月、俺は普通に詰んでた。
確定申告の期限3日前に、会計担当の先輩から「ぐっさん、最近副収入あったりする？」って何気なく聞かれた瞬間、頭が真っ白になった。
先輩は別に疑ってたわけじゃなくて、「うちの会社も副業推奨になったし、皆どうしてるかな」って雑談のつもりだったと後から知った。でも、あの瞬間の心臓の跳ね方は今でも覚えてる。コーヒー吹きそうになった。
結論から言うと、バレてはいなかった。でも、あと2〜3手遅れてたら確実にアウトだった。
サラリーマンをしながらゲームブログと配信で月14〜17万円を稼いでいる俺が、あの3月に何をやらかして、その後どう対処したかを全部書く。同じ轍を踏んでほしくないっていうのが動機だ。
俺が副業を始めてバレかけた経緯
ゲームブログと配信を本格的に始めたのは2023年の秋。最初は月数千円だったけど、1年後に月15万円、翌年には月17万円まで伸びてた。
2025年2月にやっと腰を上げて確定申告の準備をしたら、年間の副業収入が233万8,000円になってた。
- アフィリエイト（ブログ）：144万円
- 配信広告収入：51万円
- スーパーチャット：23万円
- 企業案件：15万円
「え、こんなに稼いでたの？」って自分でも思ったくらい。でもここで問題が噴出した。
俺は4つのミスを積み上げていた。
やらかしたこと1：住民税を「特別徴収」のまま確定申告していた
これが最大のミス。
副業バレの原因、肌感覚で85%くらいはこれだと思う。
副業収入があると、確定申告で申告した分だけ住民税の額が増える。問題は「その住民税が誰を通じて払われるか」だ。
- 特別徴収 → 会社が給与から天引きして払う（会社に住民税の変動が通知される）
- 普通徴収 → 自分で市区町村に払う（会社には通知されない）
俺はこの違いを2025年2月まで知らなかった。ガチで知らなかった。副業を始めてから1年以上、特別徴収のまま確定申告してた。
つまり、俺の副業収入分を含んだ住民税が会社の経理経由で処理される流れになっていたわけで、確認すれば「なんか住民税が急に増えてね？」となるはずだった。
（書いてて改めてヒヤッとした）
対処方法と確定申告の手順はゲーム副業の確定申告ガイド2026に全部まとめてあるから、副業を始めた人はまず読んでほしい。
やらかしたこと2：配信で個人特定できる情報を喋っていた
「地方のIT企業でインフラエンジニア」「27歳」「月曜の昼休みに録音した」
……全部喋ってた。
ぐっさんというハンドルネームで活動してるのに、「職種・年齢・録音時間帯・地域」が揃えば社内の人間に特定される可能性は十分にある。
（ここ書くのに30分悩んだ）
会社の同期に「ゲームやってますよ〜」って言える雰囲気がある職場だったから油断してたんだよな。でも副業してること自体が問題なんじゃなくて、副業収入があることを会社に隠してることが問題なんだって、バレかけてやっと理解した。
今は配信でNVIDIA Broadcastのボイスエフェクトを使ってる。ピッチを少し変えるだけで「ぐっさんの声ってもしかして…」というリスクはかなり減った。配信環境の整え方はゲーム配信完全ガイド2026に詳しく書いてある。顔出しの有無が伸び方に影響するかどうかの比較はフェイスカムあり vs なし、どっちが伸びるか2026年版も参考になる。
やらかしたこと3：Xのアカウント分離が不完全だった
本垢と副業アカウントを分けてたつもりが、昔からの友人5人を誤フォローしてた。そのうち1人が会社の同期だった。草。
本人に気づかれてたかどうかはわからない。でも誤フォローの事実に気づいた時の冷や汗は尋常じゃなかった。
SNSの分離は「なんとなく」やってもダメ。本垢のフォロワー・フォロー中リストを1人ずつ確認して、副業アカウントとの接点を完全にゼロにした。副業アカウントの登録メールアドレスも副業専用のものに変えた。プロフィールから職種・地域も全部消した。
ちょっと話逸れるけど、俺はスマホをiPhoneとAndroidの2台持ちにして、本垢と副業アカウントを物理的に端末で分けてる。ログインのし間違いがなくなってから心理的負担がかなり減った。
やらかしたこと4：副業禁止規定を正確に読んでいなかった
「うちの会社、副業OKって言ってたし」と思ってた。
でも就業規則を改めて読んだら、「会社の事業と競合する活動は禁止」「情報漏洩リスクのある活動は申請が必要」みたいな条項があった。
ゲームブログや配信がIT企業の「競合」かどうかはグレーだけど、ゼロリスクではないという判断になる。
結局、直属の上長に「個人でゲーム系のブログと配信をやってますが問題ないですか？」と相談した。雑談混じりに。「うちは副業OK。収益があるなら確定申告だけちゃんとしてね」という感じで終わった。
むしろ「ちゃんと申告してる人」という印象を先に作っておいた方が、後でトラブルになるリスクが格段に下がる。ゲーム副業の失敗パターン2026でも「会社・税務関係の失敗」セクションに似た事例が載ってるから参考にしてくれ。
会社員ゲーマーが副業を安全に続けるための対処法
経験から言える「やっておけばよかった」4ステップをまとめる。
ステップ1：確定申告で「普通徴収」を選ぶ
確定申告書の「住民税・事業税に関する事項」欄で、「自分で納付」にチェックを入れる。これだけで住民税経由のバレリスクは激減する。
副業所得が20万円以下だから申告不要だと思ってる人も注意が必要だ。所得税の申告は不要でも、住民税の申告義務がある場合がある。詳細はゲーム副業の確定申告ガイド2026を参照してくれ。
ステップ2：配信の個人情報をゼロにする
- 職種・職場の所在地・年齢・勤務時間帯を一切言わない
- 声が心配ならボイスチェンジャー（ピッチシフトで2〜3%変えるだけでも効果あり）
- 顔出しは配信者としてのブランドが固まるまで保留
ステップ3：SNSアカウントを完全分離する
本垢のフォロー/フォロワーと副業アカウントに接点を作らない。登録メールアドレスも別にする。デバイスを分けると管理が楽になる。
ステップ4：就業規則を確認して、グレーゾーンなら先に報告する
副業OK会社でも条件が細かいことは多い。「いくら稼いでるか」より「申告しているか」の方が会社的には重要だったりする。届出制の会社なら先に届け出ておく方が安全だ。
配信副業でしっかり収益を作りたいならゲーム配信で稼ぐ収益化ロードマップも合わせて読んでほしい。どのくらいの期間で月5万円を超えられるかのリアルな数字が載ってる。
バレた場合はどうなるか
「バレたらクビ？」ってなる人もいると思うので、正直に書く。
副業禁止規定を違反していた場合: 懲戒処分の対象になりうる。即解雇はまれで、退職勧告や減給のケースが多い。ゲームブログや配信で損害賠償まで発展するケースはほぼない。
副業OK会社で申告してなかった場合: 就業規則違反になる可能性はあるが、収益の規模や内容によっては「口頭注意」で済む場合がほとんどだ。
公務員の場合: 別枠。副業は原則禁止で罰則あり。「許可なく業として行う」ゲームブログも対象になりうる。
見つかったら黙ってるのが一番まずい。バレた後は即相談が正解だ。
ゲームで月5万〜10万円を稼げる副業の全体像はゲーム副業おすすめTOP5に副業ごとのバレやすさ・リスクの比較もあるから参考にしてくれ。
よくある質問
Q: ゲームブログや配信は副業禁止規定に引っかかる？
A: 会社の就業規則による。「営利目的の活動全般を禁止」の会社なら引っかかる可能性がある。「本業に支障がなければOK」「届出制」の会社なら問題ないことが多い。判断基準は「会社の信用を傷つけるか」「本業に支障があるか」「競業にあたるか」の3点だ。まず就業規則の副業条項を確認するのが先決。
Q: 年間20万円以下なら何もしなくていい？
A: 所得税の確定申告は不要。でも住民税の申告は別途必要なケースがある。「確定申告不要＝住民税も不要」ではないから注意。副業収入が年間1円でも発生したら、一度税務署か自治体に確認することを推奨する。
Q: 住民税の普通徴収を選んでも完全にバレない？
A: リスクを下げる最善手だけど「完全にバレない」とは言いきれない。大企業などで特別徴収が原則化されている場合、副業所得分を普通徴収にできないこともある。確定申告前に自治体の窓口で確認しておくのが確実だ。
Q: 配信でスパチャもらったら確定申告が必要？
A: 必要だ。スパチャは「雑所得」として課税対象になる。アフィリエイト・広告収入・スパチャ・企業案件を全て合算して、年間20万円を超えたら確定申告が要る。合算することを忘れないでほしい。
Q: 副業がバレたら損害賠償になる？
A: よほどの例外ケース（会社の機密情報を外部で使った、競合他社に転職した等）以外は損害賠償まで発展しない。ゲームブログや配信が原因で損害賠償になるとしたら、著作権侵害や名誉毀損など別の問題が絡む場合がほとんどだ。
追記（2026/05/10）: 一部自治体で「給与所得者の住民税は原則特別徴収」という解釈が強まっている。副業所得分の普通徴収が認められないケースが出てきた。確定申告前に自治体の窓口に「副業所得分のみ普通徴収にできますか？」と確認しておくことを強く推奨する。完璧な対策は難しいが、一番のリスクヘッジは「副業OKの環境に身を置くこと」かもしれない。
